投資信託は投資を始める方にとっておすすめの金融商品です。
しかし、投資信託で良い成果を上げるためには基本的な知識だけでなく、リスクや銘柄選びについても理解しておく必要があります。
そこで今回は、投資信託の基本知識やリスク、銘柄の選び方、そして注目すべきポイントについて解説します。
目次
投資信託の基本
投資信託は専門家(運用会社)が運用を担当しているため、特に初心者に適した商品です。
さらに「株式と債券」「国内と海外」など分散投資の方針を採用している商品が多く、投資リスクが軽減されます。
また、100円から投資を始められる点も魅力の一つです。
このように、初心者でも簡単に始められる投資信託ですが、運用を始める前に基本的な知識を身につけておくことが重要です。
ここでは、重要な3つのポイントについて解説します。
投資信託の仕組み
まずは投資信託の仕組みについて説明します。投資信託には、投資家のほかに次の3つの会社が関与しています。
販売会社(証券会社や銀行など) 受託会社(信託銀行など) 運用会社(投資信託委託会社) それぞれの役割は以下のとおりです。
販売会社 | ・投資家の口座管理 ・投資信託の販売や換金 ・分配金や償還金などの支払い ・投資家の資産運用に関する相談対応 |
受託会社 | ・投資家から集めた資産の保管および管理 ・株式や債券などの売買や管理(運用会社からの運用指図に従う) |
運用会社 | ・投資信託の作成 ・投資方針の検討および受託会社への指図 ・投資家から集めた資金の運用 |
このように投資信託は「販売」「資産保管」「運用」という業務に対して、専門的な3社が分担することで厳正な運営が行われています。
投資信託の種類
投資信託にはさまざまな種類の銘柄があります。
ここでは「運用形態別」と「投資対象別」という2つの観点から、投資信託の種類を解説します。
運用形態別
投資信託は、大きく分類すると「株式投資信託」「公社債投資信託」の2つに大別されます。
株式投資信託は、株式を組み入れることが可能です。
株式投資信託は「インデックス型」と「アクティブ型」に分けられます。
インデックス型は、「日経平均」や「S&P500」などの株価指数と同じ動きを目指す投資信託です。
一方、アクティブ型は、運用会社が独自に調査を行い、投資対象の銘柄を選定することが特徴です。
公社債投資信託とは株式を一切含まず、主に債券を中心に運用される投資信託です。
さまざまな種類がありますが、代表的なものとして「MRF(マネー・リザーブ・ファンド)」や「MMF(マネー・マネジメント・ファンド)」が挙げられます。
MRFとMMFはどちらも円建ての公社債を中心に運用される点が共通しています。
また、MMFに比べてMRFは短期かつ信用リスクが高い(格付けが高い)債券や短期金融商品を組み入れて運用される点が異なります。
投資対象別
投資信託は株式や債券などの投資対象によってリスク(価格の変動)やリターン(収益)が異なります。
一般的に、リスクが低いほどリターンも低く、リスクが高いほどリターンも高くなります。
例えば、国内債券はリスクが低いですが期待できるリターンも控えめです。
一方で、不動産投資信託(REIT)は、リスクが高くリターンも大きい商品です。
そのため、投資信託を購入する際には安定した資産運用を目指すのか、多少のリスクを許容して大きなリターンを狙うのかなど、目的に応じた銘柄選びが重要です。
投資信託のリスクとは?
一般的に「リスク」とは、被害の影響の大きさや被害が発生する可能性を指す言葉ですが、投資の分野では「価格の変動幅」を意味します。
どのような金融商品にもリスクは存在し、投資信託も例外ではありません。
そのため、購入時には投資信託に関するリスクを理解し、できるだけリスクを抑えることが重要です。
投資信託に関しては主に6つのリスクがあります。
価格変動リスク | 銘柄に組み入れられた株式や債券の価格が変動する可能性を指します。 なお、株価は企業の業績をはじめとして国内外の政治や経済情勢などの影響を受けます。 |
為替変動リスク | 為替レートが変動する可能性を指します。 外国通貨建ての場合、円高になれば基準価額はマイナス、円安になればプラスとなります。 |
信用(デフォルト) リスク | 債券などを発行する国や企業が財政難や経営不振などにより、破綻する可能性を指します。 |
金利変動リスク | 金利が変動する可能性を指します 一般的には金利が上昇すると債券価格は下落、下降すると債券価格は上昇します。 |
流動性リスク | 市場で金融商品を売却できない、あるいは希望価格で売却できない可能性を指します。 |
カントリーリスク | 国や地域の政治および経済情勢により価格が変動する可能性を指します。 |
なお、これらのリスクは購入する銘柄によっても異なる点には注意してください。
投資信託でリスクを抑える方法
投資信託でリスクを抑えるためには、さまざまな「分散」が重要となります。
ここでは、全部で3つの「分散」を紹介します。
資産の分散
投資信託は、株式や債券などの金融商品を通じて分散投資を行うことができます。
株式に関しても、複数の企業の銘柄を組み入れることでリスクを分散させています。
しかし、全ての資産を投資信託に投じるのはリスクが高い行為です。
そのため、一定の資金は現金(貯蓄)として保有し、余剰資金を使って投資を行うことで「資産の分散」を図ることをおすすめします。
投資地域の分散
例えば、国内株式に重点を置いた投資信託を購入した場合、日本経済がさらに悪化するとその基準価額も大幅に下がる可能性があります。
このようなリスクを避けるためには、全世界の株式に分散投資する銘柄を選ぶことでリスクを軽減できます。
時間の分散
投資信託の価格(基準価額)は常に変動します。
そのため、一度に多額の投資を行うと結果的に高値で購入してしまう可能性があります。
一方で、長期間にわたり定期的に一定額を購入することで、平均購入価格を抑えることができるでしょう。
投資信託初心者の方には、これらの方法を活用してリスクを最小限に抑えた投資を行うことをおすすめします。
初心者は投資信託の積立投資がおすすめ!
投資信託初心者の方は、積立投資がおすすめです。
ここでは、その理由について解説します。
平均購入金額を抑えることができる
定期的に同じ金額で投資信託を購入する方法は「ドルコスト平均法」と呼ばれます。
この方法は、投資信託の平均購入価格を抑える効果が期待できます。
投資信託の価格(基準価額)は日々変動します。
例えば、毎月一定の口数を購入する場合、月々の購入金額は異なりますが、一口あたりの平均購入価格は変わりません。
一方、ドルコスト平均法では、毎月一定の金額で投資信託を購入することができます。その結果、以下の効果が期待できます。
- 投資信託の価格(基準価額)が高い場合は購入量が減少する
- 投資信託の価格(基準価額)が低い場合は購入量が増加する
ドルコスト平均法と定量購入法における具体的な平均購入価格の違いは以下の通りです。
毎月3万円を投資信託に積み立てた場合、シミュレーションでは平均購入価格が8,541円となります。
一方、毎月3万口を積み立てた場合、平均購入価格は1万円のままです。
このように、ドルコスト平均法を用いた積立投資を行うことで、「時間の分散」が期待できる点が特徴です。
つみたてNISAを利用すれば運用益を非課税にできる
投資信託の中でも「つみたてNISA」を活用すると、運用益が非課税になります。
通常、投資で得た利益には20.315%の税金がかかります。
例えば、100万円の利益が出た場合、およそ20万円を税金として納める必要があります。
この数字だけでも、投資家にとって大きな負担であることがわかります。
しかし、「つみたてNISA」を利用して積立投資を行うと年間の非課税投資枠内で得た分配金や譲渡益などの利益は非課税となります。
そのため、より多くの利益を手元に残すことが可能です。
さらに、「つみたてNISA」は少額からの「長期」「積立」「分散」投資をサポートする制度であり、初心者にも利用しやすい仕組みとなっています。
投資信託におすすめなのはSBI証券
投資信託の初心者に特におすすめしたいのはSBI証券です。
SBI証券は、投資信託の取扱数が2,639本、つみたてNISAの取扱数が195本と、ネット証券会社の中で最も多いです。
さらに、連携可能なポイントサービスが豊富である点も魅力の一つです。
特に、投信積立の決済に東急カードを利用すると、最大5.0%のVポイントを獲得できる点も見逃せません。
どの証券会社で口座を開設するか迷っている方には、ぜひおすすめしたい一社です。
まとめ
今回は、投資信託の基本知識やリスク、銘柄の選び方、そして注目すべきポイントについて解説しました。
この記事が、みなさんの投資を始めるきっかけになれば幸いです。
20代のサラリーマン。
将来が不安になり、投資に興味を持ち始めた。
特にNISAに関心があり、休日に少しずつ勉強している。
初心者向けに投資に関する情報は発信中。